由紀精密の成り立ち / アルミ・ステンレス・チタンなどの金属の精密な切削加工技術

由紀精密の生い立ち

TOP > 由紀精密の生い立ち

由紀精密の沿革

1950年2月 社長大坪三郎が茅ヶ崎市本村にて大坪螺子製作所を設立。
1959年1月 法人組織とし、有限会社由紀製作所を設立。
1961年7月 茅ヶ崎市矢畑に移転、株式会社由紀精密を設立。資本金200万円。
1978年8月 社長大坪由男就任。
1979年2月 資本金800万円に増資。
1982年1月 NC自動盤導入。
1983年4月 茅ヶ崎機械金属工業団地内に新社屋建設移転。
1983年10月 資本金2,000万円に増資。
1988年8月 マシニングセンタ導入。
1991年11月 NC複合加工機導入。
1996年8月 HiCELL B-65導入。
2007年03月 中小企業新事業活動促進法に基づく経営革新計画の承認を受ける。
2007年04月 碌々産業CEGA導入。
2008年01月 ISO9000:2000認証取得(現在2008年度版にアップグレード済)
2010年01月 旧社名 由紀精密工業株式会社から株式会社由紀精密に社名変更。
2010年02月 JIS Q 9100:2004認証取得。(現在2009年度版にアップグレード済)
2011年06月 パリ航空ショーに単独出展。
2012年02月 経済産業省主催 中小企業IT経営力大賞 優秀賞受賞。
2013年11月 社長大坪正人就任。
2013年12月 がんばる中小企業・小規模事業者300社に選定されました。
2014年8月 資本金3500万円に増資。
株式会社由紀精密オフィシャルサイトURL http://www.yukiseimitsu.co.jp/

創業期

創業期 由紀精密の創業は1950年、前社長の故大坪三郎が茅ヶ崎市本村にて小さなネジ屋さんとして始まりました。当時は通信機等に使う小さなネジを中心に加工しておりました。

使っていた機械は、ロクロと呼ばれるもので、部品を回転させるだけのものでした。それに、様々な手作りの工具を利用して、多様な形状を作り出していきます。手作業にしては考えられないような精度の高い製品も作る事ができました。

カム式自動盤の時代

カム式自動盤の時代 1960年代、ロクロを使って一つ一つの部品を手で作っていた時代に代わり、自動盤といわれる部品を自動で連続加工する機械を使うようになってきます。カム式自動盤は一度セットしてしまうと、数万個という量産部品を次々と削り出していきます。

この当時は真鍮製の製品が多く、削りやすく刃物の磨耗もわずかでした。ただ、カム式自動盤は、1つの製品を作るたびに専用のカムとよばれる部品を作る必要があり、段取り作業に時間がかかり、段取り替えも容易に行えませんでした。

NC自動盤の時代

NC自動盤の時代 1980年代になると、カム式自動盤に代わり、NC(数値制御)自動盤の時代がやってきます。NC自動盤は製品が代わる際にも専用のカムを作る必要はなく、Gコードと呼ばれるプログラムを書き換える事で様々形状を作り出すことができます。1つの部品を加工する時間を見ると、まだまだカム式の自動盤にはかないませんでしたが、作れる形状の自由度、段取り替えのスピードを考えると、圧倒的に優位でした。由紀精密は1990年代半ばまでに全ての自動盤をNCに切り替えました。

大量生産から多品種少量生産へ

1990年代後半は、光コネクター等の大量生産品を受注しており、毎月数万部品という数を出荷しておりました。ところが、2001年、ITバブル崩壊とともに、あっという間に量産品の受注がストップします。

今まで大量生産に売上の大部分を依存していた状態だったため、2002年度は売上がおおよそ半減します。
由紀精密は1995年にオリジナルのウェブサイトを立ち上げておりました。当時はまだインターネットが普及し始める頃だったのですが、2000年度にはすでにかなりの普及率になってきております。

この頃から、インターネットを通じた受注が徐々に増え始めてきました。インターネットにより、今まで通信機関連の小物製品に集中していたものが、様々なお客様から多種多様な形状を受注するようになってきます。

幸いな事に、量産が得意なカム式の自動盤から段取り替えの早いNC自動盤へ切り替えが終わっていたので、少量で付加価値の高い製品をどんどん受注するようになりました。

2006年度にほぼ売上はITバブル崩壊前の状態に回復します。

さらなる付加価値の創出

2006年度中盤以降、会社の方針として、航空宇宙、医療機器等、人間の命に関わるような信頼の大切な部品加工にチャレンジしよう、と決意します。

そこで、ISO9001の取得、さらにはJIS Q 9100(茅ヶ崎本社)を取得し、特に品質管理の厳しい仕事を受注するようになってきます。また、開発部を新設することで、より、メーカーや研究機関からの難しい最新技術に関わる仕事も増えてくる事になりました。

▲このページのトップへ